これまで有限会社エッセンシャルエデュケーションセンターでは、社員教育・人材育成に関するリサーチ&レポートをリリースしてきました。今回は、【メディア掲載】の情報を一部、紹介します。これらのリサーチ&レポートはホームページよりダウンロードも可能です。
目次
コロナ禍における社員研修に関する調査
livedoor®NEWS

ジョルダン ソクラ ニュース

グノシー

会社発展のため研修が最も必要なのは「新人と若手リーダー」との回答
このレポート「コロナ禍における社員研修に関する調査」は、上記以外にも、およそ30のサイトに掲載いただきました。
若手リーダーに研修が必要な理由
「若手リーダー」かつ「とても必要・やや必要」と回答した方に、「その理由を自由に教えてください。(自由回答)」と質問したところ、「若手の意識改革が、これからの鍵になる」や「次世代を担う若手リーダーが育っていない」などの回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・41歳:若手の意識改革が、これからの鍵になると思うから
・57歳:新人定着に影響するから
・59歳:リーダーを早期育成して、管理職・経営者の負担軽減。
・51歳:リーダーとしての基本動作を確保するため
・57歳:次世代を担う若手リーダーが育っていない
・65歳:リーダーとしての資質の向上
・46歳:新しい時代に柔軟に対応しやすい世代のため
・52歳:リーダーシップ研修が必要
新人に研修が必要な理由
「新人」かつ「とても必要・やや必要」と回答した方に、「その理由を自由に教えてください。(自由回答)」と質問したところ、「会社の将来的な担い手として必要」や「教育が将来の成長を決定づける」などの回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・60歳:会社の将来的な担い手として必要であるから
・56歳:専門職域以外の知識を身につけて欲しいから
・60歳:基礎研修は業種を問わず共通項が多いから
・59歳:教育が将来の成長を決定づけると考えるため
・46歳:新しく変わった時代に即時に対応しやすい世代のため
・59歳:研修による啓発は社会人として不可欠
・47歳:リーダーの意思を的確にとらえ、同等もしくはそれ以上の結果を個人の判断で出せるようにするため
企業の競争優位性
今回は、コロナ禍の現在でも自社の成長や前向きな変革を望んでいる企業の経営者を対象に、「コロナ禍における社員研修」に関するアンケート調査を実施しました。
まず、コロナ禍においても約4割の経営者は外部を活用した研修を実施してきたと回答。多くの企業で教育・育成に関する投資が見送られた状況もある中、成長に意欲的な企業ではそれでも投資を行っている事実が明らかになりました。
また、研修への投資の結果、8割以上が「期待する効果」が得られたとも回答。コロナ禍においても研修を実施してきた企業を対象に、自社のどの層(新人・若手・管理職・経営幹部)を対象にした研修に力を入れたのか聞いたところ、「若手リーダー」が36.1%で最多、次に「管理職」が30.6%となり、会社を支える中堅ポジションに対する研修に力を入れていることが明らかになりました。
会社を発展・成長させていくためにそれぞれの層(新人・若手リーダー・管理職・経営幹部)に対し、7割以上の経営者がそれぞれ研修が必要と回答しています。特に、「若手リーダー」に対しては、「若手の意識改革が、これからの鍵になる」という意見、「管理職」に対しては、「取り組むべき課題の整理が必要」など、会社を支える屋台骨としての重要視していることが伺えます。
ビジネスの環境はより不透明であり、不確実性を増しています。そのような荒波を乗り越え、成長し続けるためには、社内一丸となり、チームとしての結束を強め、力を合わせる必要があります。特に、持続的発展の鍵となる、管理職や若手リーダーには、いかに力を合わせて大きな成果に導いていくか、主体的に考え、チームを推進させる力が必要になるでしょう。その前提として、多様性あるメンバーで乗り越えるために「相手を深いレベルで理解する」ことが必要です。
これらの力は、普段の業務や、またオンラインのみの研修ではなかなか磨くことができません。業務から一歩離れ、また、実際に直接会ってコミュニケーションを図り、課題に取り組む、これらの体験を通じて気づくことでもあります。今後の企業成長をさらに推進するため、体験型研修が必要だと言えるでしょう。
今回の調査で明らかになった人材育成・社員教育のニーズに対し、オンライン研修とリアルな対面・集合研修を効果的に融合させた新たな体験型研修をオーダーメイドで提案します。
この記事を書いた人

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有限会社エッセンシャルエデュケーションセンター Sales&Promotion担当マネージャー。
大学卒業後、世界的冒険教育機関であるOBSの指導者コースJALT受講、その後、OBSインストラクターへ。OEC、国立青少年教育振興機構、市議会議員等を経て現在に至る。1971年静岡県出身。
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